2014-03-13 第186回国会 参議院 文教科学委員会 第4号
それによって、また女性のスポーツの活躍と同時に、医療というものの観点からスポーツが抱える問題もありますので、それは、一般のこれから出産を経験していく方たちにとっての、また大きな一つのメッセージも発出することができるんだというふうにも思いますので、世界最先端のスポーツ医療ですとか、そういったものを施しているスポーツ先進国に比べますと日本は選手の支援にだけ今とどまっておりますので、これからもっとそういったものを
それによって、また女性のスポーツの活躍と同時に、医療というものの観点からスポーツが抱える問題もありますので、それは、一般のこれから出産を経験していく方たちにとっての、また大きな一つのメッセージも発出することができるんだというふうにも思いますので、世界最先端のスポーツ医療ですとか、そういったものを施しているスポーツ先進国に比べますと日本は選手の支援にだけ今とどまっておりますので、これからもっとそういったものを
最高峰の選手を育て上げるためのナショナルトレーニングセンターというのは一つ必要なんですけれども、やはり一番大切なことは、韓国やあるいはアメリカ、ロシアといったスポーツ先進国においての施設を見ましても、中心となるナショナルトレーニングセンターというのはしっかりとあるんですけれども、国が広いということもあるんですが、ロシアに行きますと、もう数十か所において国立の体育学校があり、そしてナショナルトレーニングセンター
起爆剤になっていくんだというふうに思いますので、ただ単に強化費を増やしてほしいということのお願いに私たちはとどまらずに、スポーツで人を育てるということがいかにこれからの教育やあるいは新しい第三の矢と言われる健康産業というものに結び付いていくかということもしっかりとプレゼンをしながらやっていきたいというふうに思いますので、是非そういった意味において、人づくりの観点から強化費というものを是非諸外国、スポーツ先進国
特にスポーツ先進国から見て一人当たりに対する選手への日本の国からの予算というのは非常に少ないものがありまして、ほかの国から比べると日本のメダル獲得率というのは世界一ではないかとも言われているぐらい、まだまだ少ないものがあります。
○馳委員 現在、世界のスポーツ先進国では、育成期における学業との両立を目指すデュアルキャリアの環境整備が進められていると伺っています。 このデュアルキャリアについて、河野理事長と文部科学省、お互いに見解を伺いたいと思います。
やはりスポーツ先進国を見るに当たりまして、もうスポーツというのは、当然商業ですとかそういうものももちろんではあるんですけれども、医療やまた予防医学、そしてやはり食育、教育、こういうものが一体となって初めてのスポーツ行政が行われております。それを考えたときに、当然これは日本ももうそろそろスポーツ庁というものをしっかりと立ち上げるべきではないかと思いますが、その考え方についてお聞きしたいと思います。
ですから、競技を見るまだ目というのは全然スポーツ先進国から見ると日本は劣っていて、人気のある選手が出るからそのスポーツを見るんですけど、ヨーロッパなんか行くと、どんな各級のレベルの、例えば小学生だったりジュニアだったりまたシニアだったりというような方たちのスポーツも、地域スポーツはほとんどやっぱり観客席は満員なんですね。
スポーツ振興、スポーツ先進国におきましては、私自身も荻原先生同様に全国、世界を回らせていただきまして、本当に日本との違いはどこかというふうにいつも話をするんですけれども、そういったある一定のところまで活躍した選手、またそうでなくても、指導者について物すごく能力のあるアスリートについては国がしっかりと保障しまして、スポーツマスター制度的なものの称号を与えまして、またその選手育成のために国が投資したんだということで
当時から、私の調査では、アメリカの各州などほとんどのマリンスポーツ先進国では酒酔い操縦などの禁止規定がありましたのに、政府はこれをずっと放置していたところでございました。
オリンピックの翌年から四カ年、いわゆる単年度予算ではなしに四カ年を立てて組んでいるというのがスポーツ先進国の状況でございます。そのうち、テレビ放映権収入というものが約百五億円ございます。 御承知のように、アメリカのＮＢＣはシドニー・オリンピック以降、二〇〇八年までのオリンピックの放映権を獲得しております。
これはドイツだけでなくて、西欧のスポーツ先進国ではごく日常的に行われていることだというふうに思います。そういう意味では、くじとスポーツの関係が実に密接であると同時に、実に合理的に運んでいるということを私は感じました。
例えばスポーツ先進国と言われているドイツですと、一八八八年の障害者スポーツの発祥の地でもあるということで、大変考え方が進んでいるんです。一流選手、一般の選手が職業に復帰する、職場に復帰する、また、普通の生活が送れるように支援をしてあげる政策というのが物すごく進んでいるんです。
最近の各国のスポーツの動向を少し調べてみますと、四つのスポーツ先進国の動向と申しますか、それが非常に目に映ります。それは、最初の資料に挙げましたように、オリンピックの過去三大会におきまして、つまりソウル、バルセロナ、アトランタでメダル獲得数が大変伸びている国、すなわちオーストラリア、イタリア、カナダ、フランスの例でございます。
きょうも傍聴席にはいわばトップレベルの方が何人かお見えでございますけれども、こういう方たちは、少なくともスポーツ先進国と言われるヨーロッパ諸国と比較すると極めて劣悪な条件の中で練習を行っているということも十分委員は御理解いただいていると思います。